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EV(電気自動車)が未来を変える!!~東京モーターショーが無事に閉幕~

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10月27日に始まった「東京モーターショー2017」が、11月5日に無事終わりました。

累計入場者数は4日時点で70万人強と前回の2015年の数字(81万2500人)に届くか微妙なところです。

その背景には、参加企業の減少や日産自動車の検査不正の発覚など逆風があったことも大きいようです。

ただし、EV(電気自動車)と自動運転技術に関する分野は、確実に進歩を遂げており、大きな脚光を浴びていました。

EV(電気自動車)と人工知能・VRの強力なコラボ

時代の変化の大きな加速を感じさせるモーターショーであり、トヨタや三菱自動車などでは人工知能(AI)を活用して運転をサポートするEV(電気自動車)を発表しています。

自動運転の分野においては、テストコース上の障害物を避けてスムーズに走っていくなど、もはやマニュアル操作(手動)が必要なくなる寸前まで技術革新が進んでいます。

VR(仮想現実)のIT技術を使って、マニュアル操作から自動運転に切り替わる感覚をVRで実際に体験できるといった工夫も凝らしていました。

前回の記事で取り上げたように、エンジンから電気自動車に切り替わると内装部品が激変していきます。その内容をアピールするといった展示も注目を集めていました。

自動運転中に、手の空いた状態で趣味や仕事に打ち込んでもらえるための「自由に動く座席」を実物大で展示するといった斬新なショーもありました。

自動運転のときは、ハンドルが収納できたり、空調や音響のスイッチ類がひじ掛け部分にレイアウトされるなど、利便性にもこだわりを見せていました。

完全に新しい車の実用化時代に入りつつあることを予感させる内容で、素晴らしいと言えます。

その一方で、技術が進化すればするほど、検査も細かく専門性や細分化が求められるといった状況も出てくるので、検査不正などは是非とも無くしてもらいたいものです。

EV(電気自動車)普及のためには、充電インフラの問題を解決することが大切

また、現在は、EV用の充電器が「野外タイプのスタンド」と、「建物近くの壁面取り付けタイプ」に分かれています。これらは、ガソリンスタンドや道の駅、宿泊施設や商業施設、オフィス、工場、集合住宅などに設置されていることが多いのですが、自宅の壁面での設置をする方も増えてきました。

そのような中で、次世代の充電システムとして、「ワイヤレス給電」の実用化も開発競争が着実に進められています。

EV普及の壁となっているのが、充電できる場所がまだ少ないことと、頻繁な充電が必要なことなのですが、この技術こそが、充電インフラ問題を抜本的に解決するとも言われています。

というのも、EVを「駐車しておくだけで、ワイヤレス給電システムで充電できる」からです。

そこに大きな市場の可能性があると判断した企業が注目を集めています。

充電インフラは、EV車の普及にとって、もっとも大きな鍵を握っています。

2017年1月の時点では、全国に約7000ヶ所の野外タイプのスタンドが設置されています。しかし、自宅の近くにこうした充電器の設置がなかったり、自宅で充電用のコンセントを確保することが困難な場合も生じています。

しかも、充電ケーブルが太くて重く、着脱に時間がかかることも、使用者にとっての大きな負担となっているようです。

ワイヤレス給電という魔法のような充電システム

そこに注目した自動車関連の企業が、①充電の時にケーブルを必要としない②充電場所の上に駐車するだけで自動車を充電できる、というワイヤレス給電システムという方法を考案しました。

EVと充電器をケーブルでつなぐといった電気的な接点を持たないために「安全に充電できる」だけでなく、雨が降っていたり、水に濡れている環境でも利用が可能だという長所があります。

トヨタ・ホンダ・三菱自動車が実用化に向けた取り組みを行っており、今後の大きな需要が見込める分野として、熱心に研究開発を進めています。

その必要性から、ワイヤレス給電の比率は2020年に20%、2030年に50%とかなりのハイスピードで普及していくことを予想しているようです。

充電器というエネルギーを供給する設備を作っている会社が、IT企業と連携してこうした技術を開発することを目指しているケースが出てきています。例えば、東証1部上場のニチコンは車両側、インフラ側の両面で蓄電の技術を培ってきましたが、それを基にして、アメリカ通信技術のクアルコム社とライセンス契約を結び、ワイアレス給電システムの商品化を目指しています。

同様に、東証1部上場のIHIは、ワイヤレス給電システムを戸建住宅で設置できる技術を構築し、東証2部上場の昭和飛行機工業が、バス・トラック向けのワイヤレス給電システムの開発に成功しています。

加えて、東証1部上場の東洋電機製造は、東京大学大学院や東証1部上場の日本精工との共同研究によって、走行距離の短さという欠点を解決するための方法として、「走行中給電」に取り組んでいます。この技術の成功によって、高速道路での走行中の給電が可能となるとされています。



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